貧困問題でマスコミが報道しない有益情報に触れる機会が損なわれる

　今回の記事は当サイト所定条件で無断転載など可能とします。

　インターネットができて、個人や小人数でも手軽に情報発信ができるようになりました。
　マスコミが報道しない、それでいて有益な情報に触れる機会も多くなりました。
　私自身、ネットのありがたみを実感することが多々あります。

　もっとも、手軽に情報が発信できることから、トンデモ系にぶち当たることもしばしばですが……（苦笑）。
　また、匿名の個人でも手軽に発信できるということもあって、正確性・正当性などについても考えながら利用すべきでしょう。
　まあ、報道機関や出版だってトンデモ系はありますし、正確性・正当性などについても考えながら利用すべきものはありますけどね。

　とにかく人々が、マスコミが報じない有益情報に触れる機会が多くなったことを思うと、ネットができてよかったと言えましょう。
　しかしわが国においても貧困問題から、そういった有益情報に触れることができる人々が減少していくかもしれません。

ーーーーーーーーーーーーーーーーーー

　読売新聞２００９年７月１１日朝刊　９面に気がかりな記事がありました。次の画像は報道が実際にあったことを証明するために紙面から引用したものです。クリックで拡大します。

ー

ー

ーーーーーーーーーーーーーーーーーー

　冒頭より【　】内に引用します。原文は縦書き。当サイトで注目した箇所は赤字に変えました。

　【　総務省が１０日発表した２００９年版の「情報通信白書」によると、景気悪化の影響で低所得者層のネット利用率が減少に転じた。
　７０歳以上の高齢者の利用率も下がっており、総務省は「経済危機の中で情報格差が広がり、高齢者や低所得者層が取り残される」と懸念を示している。　】

ーーーーーーーーーーーーーーーーーー

　これまでに当サイトでは日本国内の貧困問題についても触れる機会がありました。「貧困層」と呼ばれる人々に対し、「自己責任」「甘え」とする風潮にも疑問を投げかけてきました。

　これをお読みの皆さんの中にもネットで情報発信をされている方々もおられると思います。もし、「自分の発信する情報はマスコミがなかなか触れないがぜひとも知ってほしい」とお考えの場合、貧困層バッシングに加担しないこと、少しでいいから関心を持つことをオススメします。

　それと、新聞記事中の「白書」については、総務省のサイトのトップページのメインメニューにある「白書・報告書」と書かれた文字からたどっていけばすぐに見つかるようです。

ーーーーーーーーーーーーーーーーーー

　コメント、トラックバック、当サイト管理人へのメールについては送る前・見る前にコチラの説明をご確認ください。

　コチラから当サイト全体のトップページに戻れます。サイト説明や利用上の注意もあります。当サイトの内容は、利用上の注意を理解した上で見ることを前提に作成されております。